月収30万円の会社員にも医療保険は不要~医療保険に加入しても救われない

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医療保険の必要性を考えるシリーズ第17回です。

前回は、教師や公務員には医療保険は必要ないという話をしました。

今回は、サラリーマンに医療保険が必要かどうかを話しますが、やはり医療保険は不要です。

不要というより、医療保険に入っていても救われないと言う方が正しいかも知れません。

医療保険に入るくらいなら、所得補償保険や就業不能保険に入るべきです。

まず最初に:本記事中の入院費用試算の前提などについて

今回は、シャープ社員と一般企業社員(全国健康保険協会加入)について、

  • 35歳、月給30万円、食費3万円/月、お小遣い1万円/月
  • 保険診療しか受けない
  • 傷病手当金支給終了後は障害基礎年金(2級)と障害厚生年金(2級)を受給する
  • 配偶者と子供二人がいて、いずれも障害年金の加算対象となる

という条件で、入院費用の試算をし、それに基づいて医療保険の必要性を判断します。

入院費用の計算にあたっては、計算の考え方・高額療養費・傷病手当金への理解が欠かせません。まず以下の記事に目を通して下さいl。

また、医療保険の必要性については、以下の記事に書いた通りです。

実は、入院費用を試算するまでもなく、保険診療しか受けない限りにおいては医療保険は不要なのです。

今回は「医療保険が不要」だということを、より一層具体的に説明する回となります。

一般企業社員に医療保険は必要ない

まず、一般企業社員(全国健康保険協会加入)について、入院費用を試算します。

先程の「入院費用試算の前提条件」に沿って試算すると、入院費用は次の通りになります。

入院費用は、入院期間が1年半を超えると300万円を超え、入院期間が3年を超えると700万円近くかかります。

このデータを示した上で「医療保険はいらない」なんて言うと、

某相談者
頭おかしいんじゃないですか?

なんて言われそうですね。実際それらしきことを言われたことがあります。

3年もの長期間働けないと700万円もの損失が発生しそうなのに「医療保険は要らない」なんて言われたら、よほど保険のことをよく勉強している人以外は不審に思うでしょう。

しかし、なんと言われようと医療保険は不要です。

医療保険は、病気や怪我で長期間働けないときに役立たない

よく考えて下さい。

病気で1年半以上または3年以上働けないときって、その間ずーっと連続して入院しているでしょうか。

そうではありませんよね。

普通は、就業不能状態が続いていても、入院している期間はわずかで残り期間は自宅療養しているものです。

ここでもう一点よく考えてみて下さい。

就業不能で自宅療養している人が医療保険に入っていたとして、救われるでしょうか。

救われませんよね。

なぜなら、医療保険は入院を条件として給付金を支給する保険だからです。

女性患者
就業不能で自宅療養していて、医療費がどんどん膨らむのに収入は減少したまま‥

医療保険はこういう状況に対して救いの手を差し伸べてくれません。

自宅療養でも入院時と同じくらい費用はかかるのですが、医療保険は自宅療養中の就業不能者を見殺しにするのです。

見殺しにすると言っても、保険会社は最初から救うなんて約束していませんから、医療保険に入ってしまった自分を恨むしかありません。

長期間働けない場合に備えるなら所得補償保険や就業不能保険

医療保険は役立たないので不要ですが、怪我や病気で働けずに収入が減る状況が長く続く場合に備えて、何らかの手を打つ必要はあります。

こういう状況には、まずは貯蓄や借入で備えるべきですが、それで足りずに保険で備えるなら所得補償保険や就業不能保険が適しています。

所得補償保険や就業不能保険は、入院したかどうかにかかわらず、「怪我や病気で働けないために所得が減少した状態」を保障してくれます。

病気や怪我が心配で保険に入るなら、医療保険ではなく、所得補償保険や就業不能保険を選択するべきです。

我が家には会社員はいませんが、公立中学教師の妻は、長期就業不能状態(主にうつを想定)に備えて所得補償保険に加入しています。

もちろん、福利厚生や健康保険が充実している大企業社員にも医療保険は不要

このブログでは、福利厚生や健康保険が充実している大企業の代表として、シャープの例をよく使います。

今回も使わせていただきますが、全国健康保険協会に加入する一般企業社員に比べて圧倒的に恵まれています。

もちろん、医療保険に加入する必要はありません。加入しても、助けて欲しいときに助けてくれませんから。

そもそも、シャープ社員は恵まれているので、助けすら要らないかも知れません。

自宅療養と入院療養の費用が同じだとすれば、3年間働けなくても費用は400万円弱。

家計の状況次第ですが、シャープ社員にとっては、医療保険どころか所得補償保険や就業不能保険すら要らないかも知れません。

次回は‥県民共済(生命共済 入院保障型)

今回は、会社員にとっての医療保険の必要性を話しました。

次回は、自営業者に医療保険が必要かどうかをお話します。

月収30万円の会社員にも医療保険は不要~医療保険に加入しても救われない」への3件のフィードバック

  1. 藤本浩二

    実際アラフィフで入院中です。とってもわかりやすくて判断材料となりました。高額療養費の計算で60日入院だと3倍でなく2倍ではないでしょうか?

    返信
    1. ウェブシュフ 投稿作成者

      藤本さん、コメントありがとうございます。

      高額療養費の計算における月数は「足掛け何か月の入院となるか」で考えます。

      60日入院だと、殆どの場合は足掛け3か月の入院となります。そのため、本記事では3倍で計算しています。

      ただし、月の初日から60日入院した場合などは、足掛け2か月の入院で済みます。その場合は2倍で計算します。

      このような計算が不要なほど、早々にご快癒されますよう、お祈りいたします。

      返信
  2. こうじ

    ありがとうございます。月をまたぐ事がないよう、何としても月末までに退院とのモチベーションになりました。

    返信

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