ライフプラン表の作成を行う大きな目的は人生の三大資金の配分にあります。

一般的に、人生で最もお金がかかるのは、住宅、老後、教育の３点です。

一生独身ですごす場合や、結婚するにしても子供を作らない場合は、教育資金はさほどかかりません。

一方、住宅資金や老後資金は、どんなライフスタイルでもかなりかかります。

なかでも老後資金を重視しないといけません。老後資金が不足した常態で長生きするのは色々と窮屈です。

老後資金の手当ては昔より難しくなった

ライフプランを早めに立てておきたいと言っておきながらなんですが、ライフプランを立てるのは以前より難しくなりました。

• 超高齢化による長生きリスク
• 年金・医療制度の負担増・給付減の流れ
• 雇用の不安定化

こういった不透明感によってライフプランが立てにくくなっています。

超高齢化による長生きリスク

妻は「何歳まで生きるかわからない」と言いましたが、平成25年簡易生命表の概況｜厚生労働省によると、

• 男性の場合は90歳まで生きる人は20％を超え、94歳まで生きる人が1割以上います。
• 女性の場合は90歳まで生きる人は半数近くいて、98歳まで生きる人が1割以上います。

「平均寿命まで生きるものと仮定してライフプランを立てましょう」と言う方もいますが、それだと長生きへの備えが不十分なものになりがちです。

いろんな意見があるでしょうが、ウェブシュフとしては、男性なら95歳くらい、女性なら100歳まで生きる前提でライフプランを立てるべきだと思います。

年金・医療制度の負担増・給付減の流れ

出生数の減少と平均寿命の延びによって、年金・健康保険などの社会保険の負担増・給付減の流れは止められないものになっています。

例えば、年金の場合、働いている間に支払う年金保険料は増加します。

しかし、受給開始年齢は引き上げられ、年金受給額も引き下げられていきます。

社会保険が無くなることはないにせよ、どんどん頼りがいは無くなって行きます。これもライフプランを立てにくくしている要因です。

雇用の不安定化

終身雇用の崩壊は年々進んでいます。一度就職すれば一生安泰と言うのは過去の話。

また、年功序列賃金の崩壊も進んでいます。雇用が確保されたとしても、右肩上がりの賃金を前提とした計画は立てられません。

将来の収入に対する不確実性が大きくなっているので、ライフプランは立てにくいです。

だから、ライフプランは早めに立ててこまめに見直したほうがいい

以上のような社会環境の劇的な変化によって、ライフプランを正確に立てるのはとても難しくなっています。

真剣に立てたプランでも、状況の変化によっては、役に立たないシロモノに成り下がることがあります。

早めにライフプランを立てるだけでは不十分。節目節目でライフプランを見直すことが重要です。

在職中から自立的なライフプランを立てましょう

終身雇用と年功序列賃金の元では、ライフプランと言えば退職後の生活をどうするかということだけを指しました。（依存型ライフプラン）

しかし、今の時代は、在職中からライフプランについて真剣に考えたいところです。

もはや勤務先に全て任せておけば良いという時代ではありません。

また、社会保険の頼りがいは年々小さくなっているので、国に任せられる余地もどんどん小さくなります。

依存型ではなく、自立型のライフプランを作りましょう。

不透明な状況の中で自立型のプランを立てるわけですから、環境の変化によってプランが崩れるたびに、プランを修正するのは当然です。

ライフプランにもPDCA¹サイクルを適用しないといけません。